コロナの後の女性の生き方

FPジャーナル1月号に「コロナ禍による消費動向の変容と今後の見直し」というタイトルの興味深い分析がのっていました。

家計収支は全体の平均では黒字だが、就業形態、業種によりバラつきがある。

20～60代の約4分の1が収入減。
自営業・自由業は5割が収入減。
パート・アルバイトなど非正規は3割が収入減。
業種では飲食・宿泊など、娯楽・対面型サービスでは4～6割の人が収入減。

一方、正社員・公務員は減収の割合は低い。
安定しているという背景の他、テレワークによって副業・兼業が容易になったこともあるとのこと。

元々の格差がコロナ禍でさらに広がったかんじです。
テレワークが可能な仕事かどうか。たしかにこれが格差を決めるかもしれないです。ただ、最低限のエッセンシャルワークは必要です。

これについて、
今後、高齢単身世帯や一人暮らし、共働き世帯が今以上に増加するので、高齢で身の回りのことができなくなる、家事や育児に手が回らないなど、家庭内での人手不足が生じてくる。買い物代行や家事代行のニーズが増えてくる、裏を返せば、そういった業務のサービス提供者になることで新たな収入の道が開けてくる。という分析です。

買い物や家事の代行は女性が取り組むには適しています。

パートに出るか、得意なことを生かして起業という、なんだか両極端な選択肢だけだったのが、ニーズの変化で就業の形態も変わっていくということですね。
おもしろいなと思いました。

実際、買い物でお困りの高齢者はほんとに多いのです。
ネットで購入して宅配で受け取るが当たり前の若年世代には、ピンとこないかもしれませんが、車を手放したあとの生活はほんとうに不便なんです。

私も家事ヘルパーとして買い物代行をやっていますが、これは本当に切実な問題です。

まだまだニーズをとらえきれていないので、営業努力が必要とひしひし感じています。

女性のみなさん、まだまだ先は長いのです。
新たな道をすすんでいきましょうね！